大泉支所では１月１８日に平成３０年新春稲作研修会を開き、管内の農業者５０人が出席して２つのテーマを学んだ。
この研修会は、稲作に関する最新技術や農業情勢などを学ぼうと、大泉支所生産組合長会、大泉カントリー利用組合、農事組合法人大泉フェローズの共同開催で毎年開催されており、今年は大泉支所認定農業者会も共催団体に加わり参加を呼び掛けてきた。
　一つ目の研修では、春作業における低コスト新技術として注目を集める「密苗」「密播」についての試験結果や特徴などについて菅原隼希指導員が解説した。特に「密播」技術については、管内で普及しているクボタ製の既存田植機と播種機が利用できるため初期投資がほとんどかからず、苗箱枚数や労力も半減近くにまで抑えられる効果が期待できるとあって、参加者から大きな注目を集めていた。
　続いて池田順一営農部長が「現在の米情勢と今後の見通し」と題して講演し、鶴岡産米については「売り先が確定している割合が全体の７０％ほどあり、すでに平成３０年産米の商談が始まっている。米価は当面大きく下がることなく安定すると見ているが、引き続き、作った人の努力が報われる米価となるよう交渉にあたりたい」と説明した。
　また、大泉管内で推進している業務用米「つくばＳＤ１号」については、「調査によると大手コンビニのおにぎりは、年間で国民一人当たり１８個消費されている。それほど外食・中食に向けられる米は国内で需要がある。「つくばＳＤ１号」の取引先からも現在の２倍あっても確実に売れると言われている。量は交渉の力になる。ぜひ取り組んでいただきたい」と参加者に呼びかけていた。

最新技術と販売情勢を学ぶ参加者

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