女性部員が伝統料理を生徒に伝授

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JA鶴岡女性部は2月8日、鶴岡市の県立鶴岡中央高校で伝統料理講習会を開いた。食文化が多様化する中、地域の郷土料理や伝統食などの食文化を次の世代へ継承しようと企画し、今年で4回目。

女性部員9人が講師を務め、同高校の総合学科家政科学系列食物系2年の生徒16人と一緒に、弁慶飯、温海地域に伝わるうるち米で作った棒状の餅「べろべろ餅」のすまし汁、イタドリの炒め煮、水ようかんの4品を作った。

女性部副部長の佐藤雪子さんと石塚公美さんが料理の作り方を説明後、各班に分かれ調理開始。 各班に女性部員がつき、生徒に食材の切り方や手順などを教えながら、和気あいあいと調理を進めた。

生徒からは「伝統食の作り方が学べてよかった。楽しみながら調理できた」との感想が聞かれた。

作り方を説明する女性部員ら

一緒に調理しました

伝統料理が完成

ありがとうございました!

 

 

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水田リノベーション事業(大豆)説明会を開催

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JA鶴岡営農販売部は2月8日、鶴岡市のJA農業振興センターで水田リノベーション事業(大豆)と水田麦・大豆産地生産性向上事業にかかる説明会を開催した。生産者と鶴岡市農政課、JA職員の約40人が参加した。

説明会では、最初に「水田リノベーション事業(大豆)」、次に「水田麦・大豆産地生産性向上事業(=麦豆プロ事業)」を市農政課職員がそれぞれ説明した。

水田リノベーション事業(大豆)は産地と実需者が連携し実需者ニーズに応えるために低コスト生産などの取組を行う農業者を支援する。支援内容は面積に応じて10㌃あたり4万円が国から交付される。

麦豆プロ事業は麦・豆の団地化・生産性向上に向けた営農技術・機械などの導入を支援する。対象は150日以上農業に従事している者が5人以上で組織する団体または法人。麦・豆栽培面積の団地化、生産量の増加などの要件がある。支援内容は営農技術導入の場合で10㌃あたり1万5千円以内、生産性向上に向けた機械・施設導入の場合で50万円以上5000万円未満の設備費用で半額以内を国が補助する。

説明を聞く生産者

 

 

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農業所得に係る税務研修会を開催

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JA鶴岡農政対策推進協議会は2月3日、鶴岡市のJA農業振興センターで農業所得に係る税務研修会を開催した。講師に鶴岡税務署個人課税第二部門と鶴岡市課税課の職員2人を迎え、地区青色申告会役員とJA役職員の約30人が参加した。

農業所得の申告・納付期限について「2020年分所得税の確定申告期間と緊急事態宣言の期間が重なることを踏まえ、申告所得税、贈与税、消費税(個人事業者)の申告・納付期限が全国一律で後ろ倒しになり、4月15日まで延長になった」と税務署の講師が説明。また、2021年度税制改正の大綱が閣議決定され、2021年4月1日以降に提出する税務関係書類については押印を要しないことを周知した。ただし、一部書類についてはこれまで通り押印が必要となるものがあると補足した。

市の講師は所得税と市県民税の違いを説明。市県民税は確定申告が不要な場合でも申告が必要になるケースがあり、申告しないことで国民健康保険税や各種保険料の軽減などの恩恵が受けられない場合もあると注意を呼び掛けた。

参加者からは新型コロナに関する給付金や補助金の扱いについてなどの質問が挙がり、税務署の講師が回答した。

同研修会は税務申告時期を控え、各地区で青色申告会会員へ指導にあたる同会役員とJA支所担当職員を対象として、農業所得の申告書作成と市県民税の留意点を確認するため毎年開催している。

 

 

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園芸生産拡大へ園芸品目研修会を開く

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JA鶴岡は1月29日、園芸品目の生産拡大に向けた研修会を鶴岡市のJA農業振興センターで開いた。農家ら約30人が出席。JAの園芸指導係から栽培のメリット、県庄内総合支庁農業技術普及課の職員から農薬の適正使用や土づくりなど基礎的な知識も学んだ。

県の職員は、登録農薬の使用基準の遵守や、農薬使用記帳の重要性を説明。土づくりでは毎年土壌分析を行った上で、適正な肥料や堆肥・有機物を施用することが大切だと話した。

JAの園芸指導係は、水稲育苗ハウスの後作の推奨品目として軟白ネギ、ミニトマト、サヤインゲンをあげ、需要動向、収支モデル、栽培方法などを紹介した。サヤインゲンは直播栽培のため育苗不要で経費が他の品目と比較して少ないなどのメリットを紹介した。また、ミニトマトや軟白ねぎについては、JAと市の助成措置についても説明した。複合経営による所得確保のため、コンテナによる出荷で労力・コスト削減が可能であり、加えて枝豆の後作として栽培が可能な加工・業務用キャベツや、赤かぶを紹介した。

産地直売所「もんとあ~る」は、小ロットでも出荷可能で、お客様との距離が近く売る楽しみがあるなどの特徴を説明し、共販出荷に加えて産直への出荷を呼び掛けた。

営農販売部の福原英喜部長は「新型コロナウイルスの影響で農産物の販売額が前年に比べて減少したが、産直事業は伸びており、巣ごもり需要があることを実感した。今後、米の所得の減少を園芸振興でカバーしていただきたい。JAができる限りサポートしていく」と述べた。

推奨品目のメリットや土づくりなどを学ぶ参加者

 

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