９月２日、山形県農業働き手確保対策協議会主催の「外国人材の受入れに取り組む農家の現地見学会」が、鶴岡市寺田の株式会社治五左衛門で開かれた。外国人材の受入れを検討する農業者らが現場を見学し、不安や疑問の解消につなげることを目的とした。

県では、農繁期の異なる他県の産地と連携し、必要な時期に合わせて外国人材が産地間を移動して働く「リレー派遣」に取り組んでいる。特定の時期に多くの人手を要する鶴岡特産「だだちゃ豆」の収穫・選別などで、繁忙期の労働力確保の新たな手法として期待されている。

当日は、インドネシア人スタッフが従事する「だだちゃ豆」の脱穀・選別作業を見学し、受入れによる効果や課題、文化や宗教・生活習慣への配慮など、安心して働ける環境づくりの工夫が紹介された。

同社の石塚寛一代表取締役は「今後、人材不足はさらに深刻になると考えており、外国人材の受入れにも取り組む必要がある。勤勉で仕事への意欲も高く、日本人スタッフにも良い刺激となり、職場全体の士気向上にもつながっている」と話した。

インドネシア人スタッフを紹介する石塚代表取締役