女性部員が伝統料理の作り方を伝授

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JA鶴岡女性部は2月3日、鶴岡市の県立鶴岡中央高校で伝統料理講習会を開いた。食文化が多様化する中、地域の郷土料理や伝統食などの食文化を次の世代へ継承しようと企画し、今回で6回目。

女性部員13人が講師を務め、同高校の総合学科家政科学系列食物系2年の生徒29人と一緒に、まいたけごはん、孟宗汁、マダラの卵をいり煮した庄内地方の郷土料理「こづけ」、ごま豆腐のあんかけの4品を作った。

女性部副部長の佐藤雪子さんと石塚公美さんが料理の作り方を説明後、班ごとに分かれ調理開始。

ごま豆腐作りではすり鉢でごまをするところから調理した。各班に女性部員がつき、弱火でじっくり練っている生徒に「とろみがついてくると一気に固まるから注意して」などと声をかけながら、和気あいあいと調理を進めた。
昔ながらの作り方を学んだ生徒からは「ごま豆腐を初めて作った。すり鉢でごまをするのが大変だったが、すっているとごまの香りが広がってきてとてもおいしそうだった」との感想が聞かれた。

作り方を説明する女性部員(中央)

鶴岡の伝統の味が完成

ありがとうございました!

 

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2022年度秋青果物精算報告会

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JA鶴岡と西郷砂丘畑振興会は2月3日、秋野菜の生産・販売について総括する秋青果物精算報告会を西郷活性化センターで開き、生産者と市場関係者など約140人が出席した。秋野菜の主要品目となるミニトマト、サヤインゲン、長ネギ、軟白ネギ、赤カブ、抑制メロンの生育概況と販売経過などを報告した。人数制限などを行わず3年ぶりに通常開催した。

ミニトマトは品質も良く出荷数量は前年比101%、販売実績は同比110%となった。サヤインゲンは今年度からJA独自助成を実施して推進を強化し、新規生産者は12人となった。高温障害などの影響により出荷数量は前年対比98%となったが、品質はよく高単価により販売実績は同比110%となった。高温対策として適切な遮光資材の使用を行うことなどを確認した。赤カブは出荷数量・販売実績ともに前年を上回ったが、抑制メロンは栽培面積の減少などにより出荷数量・販売実績とも前年を下回った。

阿部栄喜会長は「鶴岡産の秋野菜は市場から高い評価をいただいている。異常気象が続いているが対策をしっかりしながら、皆さんからは引き続き協力をいただきたい」と述べた。

伊藤淳専務は「品目により多少の浮き沈みはあるが総じて販売高などの実績が前年を上回ったことは、皆さんの栽培技術の高さや肥培管理の徹底によるものであり改めて敬意を表する」と述べた。

 

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げんき部会第21回通常総会

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げんき部会は2月3日、すまいるプラザで最後となる第21回通常総会を開いた。

同部会は平成15年に「活力ある高齢社会」を目指し発足。高齢者が「仕事づくり・生きがいづくり・仲間づくり」を目的に活動を行ってきたが、会員の減少などにより解散が決議され、約20年にわたる活動を終えた。

ここ2~3年はコロナ禍により事業開催の自粛が続いたが、総会には16人の会員と役職員4人が出席し、これまでの活動などを振り返った。

 

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鶴岡市農業発展奨励賞管内から2団体受賞

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鶴岡市農業の振興発展に貢献や功労のあった個人や団体を表彰する「2022年度鶴岡市農業発展奨励賞」の表彰が2月3日、鶴岡市のグランドエル・サンで行なわれた。受賞者は2個人、3団体。
JA鶴岡管内からは、団体の部で一般社団法人田川そばの郷(代表理事榎本政規)と鶴岡市農協無人ヘリ連絡協議会(会長佐藤俊)の2団体が受賞となった。
一般社団法人田川そばの郷は2015年度に地域の農家ら20人で設立。中山間地域で耕作放棄地になりかねない圃場(ほじょう)で、そばの生産販売を受託することにより農業振興と農地保全に貢献。「田川新そば祭り」などで地域活性化にも貢献。
鶴岡市農協無人ヘリ連絡協議会は2003年度に管内のヘリ防除組合で設立。広域一斉航空防除による効率的な防除と、農産物の安全性や品質保持で地域農業の発展に寄与。
皆川治市長より各受賞者に表彰状が手渡され、「今後とも鶴岡市の農業発展に尽力いただきたい」とエールがおくられた。

 

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「つや姫」生産者研修会を開く

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生産振興課は1月中旬から下旬にかけて、令和5年産「つや姫」生産者研修会を全支所で開催した。

県庄内総合支庁農業技術普及課の担当者が本年度の作柄状況を振り返り、次年度の栽培に向けた管理のポイントを説明した。ワキ対策を実施した圃場は対策していない場合と比べ収量は多くタンパク質含有率は同等であることや、作土深の目標は15㌢とし浅い圃場ほど精玄米粒歩合が低い傾向にあることを伝えた。JAの耕種指導係は土づくりなどの栽培における必須条件、防除や施肥の基準について説明した。

ブランド米「つや姫」の栽培認定者は同研修会を受講することが必須事項となっている。

 

 

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県庄内総合支庁へ農業生産コスト増大に関する要請書を提出

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JA鶴岡、同農政対策推進協議会は1月31日、物価高騰などにともなう農業生産コスト増大に関する要請書を県庄内総合支庁に提出した。

JAの今野利政営農販売部長と今野大介生産振興課長らが同支庁を訪れ、武田広幸産業経済部長に要請書を手渡した。

コロナ禍に加えウクライナ情勢の影響や、新興国による肥料や資材の需要の増加により原油価格や物価が高騰し、燃油・肥料・農業用資材などのコストが増大している。特に、農業生産資材が高騰・高止まりし、現状の補助事業を活用しても営農継続が危ぶまれるほどの甚大な影響を受けており長期化が見込まれる。

これらを踏まえ、JAでは農業機械や農業施設などの新規導入や長寿命化対策に対し補助率の拡充などの支援を継続的に行うこと、集出荷に関する電気・燃油代などについて国や市とともに継続的に支援を行うことの2つを要請した。

今野営農販売部長は「ハウスがあることで園芸品目の作付けを維持・拡大し安定的に農業所得をあげることができる。農業者の生産意欲が減退しないよう支援をお願いしたい」と訴えた。

武田産業経済部長は「地域農業を維持・発展していけるよう要請をしっかりと本庁に伝える」と述べた。

 

 

 

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米粉スイーツづくり 女性部大泉支部

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JA鶴岡女性部大泉支部輝き部会は1月29日、鶴岡市農村センターで「米粉でつくろう絶品スイーツ」講習会を開き、部員23人が参加した。

料理やお菓子作りなどで、小麦粉の代用として使われる機会が増えている米粉を使ったお菓子作りに挑戦。雑誌「家の光」2021年5月号の料理カードに掲載されている「マーマレードの米粉蒸しパン」の他、「チーズケーキ」、「栗蒸しようかん」、「カスタードアップルパイ」を作った。

米粉は、油分が少なくサラサラとしているためダマになりにくく、お菓子づくりの際に粉をふるう必要がないため、手軽に扱える。また、栄養価は高くヘルシーだが、小麦粉に比べ消化が良く、胃もたれしにくいなど、女性にうれしい特徴がある。

参加者からは「米粉を使ったお菓子のバリエーションの多さに驚いた。思ったより簡単に作れたので、また作ってみたい」との感想が聞かれた。

協力しながら4品を作り上げました!

たくさんお菓子ができました♪

 

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女性部大山支部が料理講習会を開く

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JA鶴岡女性部大山支部は1月29日、鶴岡市の商業施設「エスモール」のクッキングスタジオで料理講習会を開いた。部員7人が参加し、簡単おもてなし料理に挑戦。

見た目も華やかなケーキ寿司、煮込みミートローフ、サバ缶のごまポン酢サラダ、バラのアップルパイなど4品を作った。

ケーキ寿司は、輪切りにした牛乳パック型の中に、色付けした3色のご飯を順番に重ね、上に錦糸卵や刺し身、キュウリなどで華やかに飾り付けした。

バラのアップルパイは、スライスしたリンゴにバターと砂糖、シナモンを加えて電子レンジで加熱したものを、細長く切ったパイシートの上にのせ、丸めていくとバラの花びらのような形になったものを、オーブンで焼き上げた。

参加者は、盛り付けにも気を使いつつ、彩り豊かな料理の数々が完成した。

参加者は「寿司の飾り付けやアップルパイでバラの花を初めて作った。くるくると丸めていくだけで花びらのようになるので、作っていて楽しかった」と話した。

協力しながら4品を作り上げました

完成した料理の数々

 

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稲作総合実績検討会

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JA鶴岡、鶴岡市で組織される良質米生産推進協議会は1月26日、令和4年度稲作総合実績検討会をJA農業振興センターで開いた。生産者や関係役職員ら約40人が出席。

耕種指導係が令和4年産米の作柄概況を報告した。6月上旬の低温によって分げつが抑制され、8月の少照・多雨によって登熟に不利な条件となり、主要品種の推定収量は平均で10㌃当たり568㌔。品質状況は全体的に良好で、全品種の平均1等米比率は99.4%。食味の指標となるタンパク値は全品種で過去4年の平均値と比べやや高い傾向となった。課題となった初期生育不足や登熟緩慢などの解決に向けた対応を確認した。

多収栽培への取り組みでは、平坦地660㌔、中山間部600㌔の反収を目指す「はえぬき多収マニュアル」の直近3年の実績を報告。健苗育成、施肥体系、本田管理、土づくりのポイントと、平米当たりの穂数、籾数などを示した収量構成要素について説明した。

県庄内総合支庁農業技術普及課の担当者は「つや姫」の作柄要因の解析と、衛星リモートセンシングを活用した生育診断技術「スマートつや姫」を紹介した。

佐藤茂一組合長は「昨年の作況指数は99となったが、平年以上の収量となった生産者もいる。その栽培管理情報を共有し今後の営農指導に役立てほしい」と述べた。

 

 

 

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金融セミナー 資産運用のポイントを学ぶ

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JA鶴岡信用課は1月26日、資産形成・運用の必要性を学んでもらおうと金融セミナーを鶴岡市のJA金融本店で開いた。組合員やJA職員ら約20人が参加した。

講師にアシスト社の代表でファイナンシャル・プランナーの山下和茂氏を迎え、資産運用の基本である「長期・分散・積立」投資のポイントを学んだ。

世界の年金基金の中でも最大規模の資産運用をし「世界一のクジラ」とも呼ばれているGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の運用方針を紹介。GPIFは国内外の株式と債券に分散投資した運用であるのに対し、欧米の年金基金は株式投資を中心とした積極型の運用が特徴だと説明し、山下氏は「運用方針は自分のリスクの許容度に合っているかどうかに尽きる」と話した。

税制優遇措置があるNISA制度(少額投資非課税制度)の仕組みが2024年から大幅に改正され、つみたてNISAと一般NISAの併用が可能となり、どちらも運用期間が無期限になるなど、これまでよりも投資の幅が広がることを伝えた。

長澤浩行金融部長は「老後2千万円問題に端を発し資産運用に興味を持つ方が増えたと思う。皆さんが安心して老後を迎えることができる一助になれば幸いだ」とあいさつした。JAでは資産運用の1つとして投信信託を取り扱いライフプランをサポートしている。

 

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